ふと思い立ち2017年度のレジャー白書に目を通してみた(2018年の白書は今年の8月)。すでに目を通されてご存知の方も多いとはおもうのだが、改めて記しBFRトレーナーの皆様と認識を共通にして目指すところを明瞭に課題を明確にして、善進できればと思う。結論を先に述べておくが、総じてスポーツサービス市場のフィットネスやトレーニングに関してはマーケットの拡大が期待されている。その中でも地域特性を把握し、小規模であり顧客のニーズに呼応できるフレキシブルな経営姿勢を持つことがビジネス飛躍のカギを握る。10代の男女、70歳以上の男女のニーズに合うプログラム、30代40代の女性のための興味とニーズを満たし「行きたいけどイケナイ」というジレンマを突き破ること。そして何より大切なことは、その中心にトレーナーという人材があることだ。やっぱり人なのだ、人が中心なのだ。BFRトレーナーズ協会ではこれからもBFRトレーナーのために、ビジネスのネタをタイムリーに提供して行きたいと思う。一丸となって底上げをしていこう!■余暇関連産業の市場では健康関連が飛躍2016年の余暇関連産業の市場の中でスポーツ部門は4兆280億円の市場を誇る中でもウェアやシューズなどの用品の売り上げは、専門特化した販売チャネルの元で回復し向上している。■フィットネスは過去最高の売上を更新スポーツサービス市場では、フィットネスクラブの売り上げが前年比2.1%増加し、過去最高を記録している。業界各社が成長し増収増益を達成している。全体的なサービス価格の値上げという事実もあるのだが、その他にも訳をさぐると、(1)既存のフィットネス部門のリノベーションの成功(2)サービスの見直し・拡充の成功(3)スイミング・体操・体育・チアダンスのスクールの好調という要因が出てくる。■過去最高!顕著な安定的な入会者・初期定着率の向上、退会者の低下フィットネスクラブについて、既存店、新しい店ともに会員数は堅調に推移し、過去最高を記録している。■新規出店は首都圏や都市部に集中小規模業態を中心に新規出店は変わらず多いが、首都圏や都市部に集中している。女性専用小規模サーキット事務の出典は落ちたものの、24時間セルフ型ジムの出典が増えた。■客単価の大きな上昇ホットヨガ、ピラティススタジオ、マイクロジム、ブティックスタジオなどの新規出店が多く、新規参入も目立つ。多くのクラブで値上げが見られ、消費者には受け入れられている。またもともと客単価の高いクラブも伸び、結果的に市場全体の客単価は大きく上昇している。■会員の高齢化が進むも利用率は伸びる中高年層の会員比率が高まり、風呂やサウナは変わらずの人気アイテムである。しかしクレームの発生もこのアイテム周りに多い。中高年の利用率については後の項目で捕捉説明をしたい。■10歳前後へのトレーニングの関心と人気幼児教育の熱の高まりと比例して、スポーツへの取り組みの低年齢化が顕著。8歳から12歳に提供するファンクショナルトレーニングや2歳から小学生までに提供するコーディネーショントレーニングが人気を集める。■地域や立地に合わせた店舗開発・運営現在のスポーツサービスの店舗づくりは、均一的・標準的な店舗開発や運営よりも、個店で特徴を出し、地域や立地などに合わせて店舗開発、運営をきめ細かく行うことが主流。若年層の集客のためには別業態を作る事業者が増えている。■ブティックスタジオの興隆小規模で、コンセプトが明確で、ライフスタイルの共有教官により、高いブランド価値で高単価を実現するのがブティックスタジオ。最近よく情報番組で報道されるのがDJを置くナイトクラブ感覚の施設や、暗い照明の下でランニングする施設などのクラブ的な要素を擁する施設である。暗闇で見えないことで安心感を与えることや集中できることなどが工夫のしどころ。またプロジェクションマッピングやデジタルサイネージなどを駆使したライティング設備を導入するところも増えているという。■目的志向の業態、すなわち情緒性と成果性を強調中小規模でのジム・スタジオや単体機能に特化した目的志向の業態を開発して出店する動きが顕著である。いずれも情緒性や成果性を強調しているのが特徴で、スポーツサービス市場、とりわけフィットネス業界では業態・サービスが非常に多様化している。まさにここが知恵の出しどころということになる。■これからのビジネスの要は「人材」白書では、これからのスポーツサービス市場での最重要課題として「人の介在をサービスデザインにどう取り入れるか」ということを掲げている。それらの背景に人材の重要性が認知され、教育投資が増えている現実がある。自社が提供するプログラムやメソッドの品質向上・改善・革新などを目的に外部研究機関との提携によって研究所機能をつくり、バリューチェーンを保管・強化しようとする動きが強まっているという。■アジア市場への進出最後になるが、同業界の中でアジア市場への進出を狙う企業が増えている。ルネサンスのベトナム、グンゼスポーツのカンボジア、RIZAPの香港・上海・台北・シンガポールなど。以上、スポーツサービス市場の動向を記してみた。以下は、わが国の余暇時間の中でのスポーツ市場全体の動向を記してみたい。その動きを正確に把握することで店舗経営の確かな一手を考えてゆきたいと思う。■スポーツへの支出が増加している家計収支が増加して家計消費が減少する中でスポーツ観戦やスポーツクラブ、ゴルフ場への支出が2.3%増加している。付け加えると家計の中で旅行や観劇などの余暇の娯楽の中で唯一消費が伸びているということなのだ。2017年の白書だから、その統計は2016年度のもので、リオオリンピックの影響を受けていることは間違いないが、その伸びは前後を通じて引き続き伸びている。■余暇時間は減っているスポーツクラブへの支出が伸びている一方で、余暇時間は停滞もしくは減少している。この余暇時間「時間的なゆとり感」の指数は過去20年間を通じてゼロを下回る。それでも年代で見ると男性の10代と60代、女性の60代以上は多少のプラス。男女ともに30代、40代は極めてマイナスである。■体操やトレーニングの参加人口順位が上昇している余暇時間に何をしているか?という統計がある。全体の中でウォーキングが9位、器具を使わない体操が16位、ジョギングやマラソンが20位、トレーニングが30位、スポーツ鑑賞が35位になっている。特記すべきは、器具を使わない体操の2016年度の2.150万人から2.320万人への増加であり、これはSNSやツイッターなどのデジタルコミュニケーションを抜き上位に記されていることだ。トレーニングについては順位は伸びているものの、人口は1580万人から1540万人と40万人ほど減少している。■トレーニング参加率、目立つのは10代と70代の男女スポーツの参加状況を年代別に見ると、全体の29.9%であるウォーキングが9位に入り、男性全体の30%で6位になる。その他を詳細に見ると、10代男性の47%の2位にジョギング・マラソン。41%の9位にトレーニングが位置している。20代では35%の4位にジョギング・マラソン。30代では32%の5位にジョギング・マラソン。50代の31%5位にウォーキング。60代の48%2位にウォーキング、70代の59.7%2位にウォーキング、36%9位に器具を使わない体操。女性では10代の41%7位にジョギング・マラソン、10位39%でバレーボール。50代の32%9位にウォーキング、60代の42%6位にウォーキング、70代の51%4位にウォーキング、49%6位に器具を使わない体操が入る。※家計収支は総務省「家計調査」より作成されたもの。平均実収入は52万8103円のうちスポーツ等への教養娯楽サービスへの支出は9千72円となっている。これは前年比2.3%増になる。